料金

矯正歯科治療は高額な費用がかかるのではないかと、矯正治療を踏みとどまっていらしゃる方も多いのではないでしょうか？
ここでは、矯正歯科料金のみなさまの疑問にお答えしようと思います。

内容 説明 治療費（目安）
矯正歯科相談料 初診の矯正治療相談費用 0〜10,000円
矯正の検査・診断料 矯正治療のための検査と診断費用 30,000〜100,000円
矯正歯科基本料金 詳細は下記の別表参照。 250,000〜1,200,000円
処置料（調整料） ワイヤーの調整。（定期健診など） 3,000〜10,000円/1回
ＴＯＴＡＬ 約300,000〜1,500,000円

矯正歯科基本料金

方法 説明 治療費（目安）
子供の矯正（小児矯正）
３〜１２歳		 上下とも矯正を行なった場合 250,000〜600,000円
ワイヤーの全体矯正
およそ中学生以降〜成人
（もっとも一般的な矯正）		 上下とも矯正を行なった場合（表側の矯正） 550,000〜1,200,000円

第一の理由として、矯正歯科治療は健康保険が適応されず、全額患者さん負担である点が挙げられます。
（適応される場合もあります）

次に考えられるのは矯正装置や矯正歯科材料、歯科医療機器などのコストの点です。

  • 矯正歯科器具や矯正歯科材料はひとつひとつが非常に高額で、なおかつたくさんの種類が必要である。
  • 矯正歯科材料のバラ売りが非常に少なく、そのうえ沢山の種類が必要なため、多くの在庫を抱える必要がある。
  • オーダーメイドが必要な矯正歯科装置が多く、製作のコストが割高である。
  • 歯科医療機器は高額で、かつメンテナンスにも費用がかかる。

これに加え、下記の歯科医院運営に関わる費用も発生します。

実際医院を運営していくためにはどのような費用がかかるのでしょうか。
分かりやすいところでは
　・家賃　　・駐車場代金　　・水道光熱費 　・人件費（歯科衛生士　受付　医院によっては勤務歯科医師） 　・雑費（事務用品費　通信費　新聞図書費など）　　・広告費（駅の看板など）

さらに以下のような費用があります。

  • 歯科治療台　　レントゲンなどの医療機器の費用
  • 医療機器のメンテナンス費用（これらが予想以上に高額です）
  • 歯科医院ならではの内装費用（特殊な内装で割高です）

医療機器は５年〜７年前後、内装費は７年〜１５年前後で返済していきます。
そして日進月歩の医療のなかで医療機器も交換が必要ですし、内装も使用の状態によりますが、長くても20年ぐらいで再度やり直すため再投資が必要です。
多くの歯科医院で設備投資費用が矯正の装置代金、材料費などより大きな負担になっていると思われます。
これらの歯科医院運営費用も矯正料金に大きく影響していると思います。

矯正歯科治療は自費診療（保険外診療）のため各医院が自由に矯正歯科料金を設定できます。
あくまでも想像ですが、下記に歯科医院で矯正歯科料金に差がです要因として考えられる事を挙げました。

  • 設備投資（内装費用　歯科医療機器）
  • 家賃　人件費
  • 市場経済の影響
  • 各歯科医院独自のサービス

※お口の中の状態や年齢、矯正装置の種類や矯正歯科治療方法で
　同じ医院でも矯正歯科料金が変わる場合がほとんどです。

次に実際の歯科治療にかかる料金の支払いのシステムについて考えました。
大きく３通りあります。
　１、矯正基本料金と来院時の処置料（調整料）の組み合わせ（上記の表）
　２、矯正装置料（新しい装置を装着するごとに請求）と来院時の処置料（調整料）
　３、総額制　すべての矯正治療料金が含まれているシステム
どのシステムが良いかは矯正歯科治療を受ける方の好みにもよると思います。現在日本では1番目のシステムが多いと思います。
残念ながらひとつのクリニックですべての料金システムに対応していることが少ないのが実情です。

「矯正歯科基本料金」というと、矯正装置の料金と思われる方もいらっしゃると思います。
矯正歯科基本料金の内訳はどのようになっているのか考えました。

矯正装置の料金以外に下記の料金も含まれていると思います。
　・矯正装置料金　　・矯正歯科材料費　　・矯正装置技工料金（歯科技工士さんが装置を作る費用）
　・矯正治療技術料金　　・口腔衛生管理費　　・矯正装置装着、撤去料金　　・保定管理費　　・滅菌費　　・衛生費

これに加え実際には前記に挙げた歯科医院運営費用も含まれます（家賃、人件費、水道光熱費、雑費、設備投資費用など）。
※上の矯正歯科の治療費の目安も参照してください。

厚生労働省の定めた病名については矯正歯科治療でも健康保険が適応されます。
（病名：唇顎口蓋裂　鎖骨・頭蓋骨異型成骨症　尖頭合指症　顎変形症　ｅｔｃ．）

現在、日本の健康保険制度は、医科・歯科を問わず予防的な治療に関しては健康保険が適応されない事がほとんどです。
また医療費が増加しており、新しく矯正歯科治療を保健適応に認めてもらえるためには世論の大きな支持がないと困難だと思います。

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